米国で大豆など植物由来肉（ソイミートなど）の販売が3月上旬、前年同期比約280％も増えた。調査会社ニールセンが明らかにした。食肉工場が従業員の感染やロックダウンで品薄になったこと、ソイミートは冷凍のものだと、賞味期限が1年～1年半と保存がきくことが背景とみられる。植物由来肉市場は2026年までに81億USドル(約8700億円)への成長が見込まれる。（NZニュープリマス＝クローディアー真理）
市場調査会社であるニールセンが明らかにしたところによれば、今年3月上旬、米国での植物由来肉の販売が前年同期比で約280％増加した。植物由来肉市場は2026年までに81億USドル(約8700億円)への成長が見込まれる、有望市場になっている。 代替肉の中でも、植物由来のものは米国民にとって、目新しいものではない。今年1月に米国の市場調査会社であるギャラップが発表したところによると、米国で植物由来肉を食べたことがあるという人は約40％おり、この中で今後も「おそらく食べる」人は27％、「やや食べる可能性がある」 人は33％ と、「食べない」とする人を上回っている。 一方、過去1年間に前年比で肉を食べる量が減ったとする人は23％いた。主な理由として70％の人が挙げたのが、健康のためだ。そして環境 (49%)、食品安全性(43％)、アニマルウェルフェア(41％)が続いた。 米国に限らず、多くの国で挙げられる健康や環境という理由に新たに加わったのが、新型コロナウイルスだ。徐々に肉から代替肉への転換が起こりつつあったところへ、同ウイルスのパンデミックが起こり、その移行に拍車がかかった。
■肉の品薄と値段の上昇
新型コロナウイルス禍で、市民が肉を食べなくなった原因の1つは品薄であったためだ。米国では、米国疾病予防管理センターの5月上旬の週刊疫学情報で、19の州、115施設で合計5000人の従業員が感染し、20人が亡くなったと伝えている。感染者を出した施設は生産を中止している。ほかの施設では従業員の安全を考慮し、ソーシャルディスタンスを優先。生産能力が通常の半分程度に留まったところもあった。 また品薄になったことをきっかけに値段が上がったのも、市民を肉の購入からさらに遠ざける原因となった。合衆国労働省労働統計局が毎月出す消費者物価指数レポートによれば、食品の中でも4月において価格の上昇が著しかったのが、肉・鶏肉・魚介類・鶏卵カテゴリーだ。前月比でポークは3％、牛ひき肉は4.8％、ロースト用肉は5％、ステーキ肉は2.1％、価格が上昇した。食料品の購入費は4月に急増し、約50年間で最大の月間増加を示した。
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June 01, 2020 at 03:07PM
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