食料の安定供給や地球温暖化防止を目指し、人工的に食材を作る「フードテック」普及への取り組みが始まった。おいしく、安心して味わえる技術革新に期待したい。
フードテックによる食材には、例えば、大豆などの植物由来の代替肉や、先端技術を使って牛肉の細胞から作る培養肉がある。
代替肉は、先行する欧米でファストフードから高級店まで広く利用され、日本でも一部ハンバーガーチェーンで販売されている。
農林水産省は食品会社や大学、研究機関などと研究会を設け、食の海外依存度が高い日本にとって重要だとの報告書をまとめた。
近く官民協議会を発足させ、品質を巡るルールや知的財産権を守る施策の検討に乗り出す方針だ。課題を精査し、国民の声を聞きながら推進することが望ましい。
フードテックの第一の目的は、将来的な食料危機への備えだ。
国連の推計では、世界の人口は２０５０年に２割以上増え、９７億人になる。途上国の発展で、特にたんぱく源となる肉の生産量が足りなくなる恐れがある。代替肉や培養肉は、技術開発で畜産と比べ量産が容易になると見込める。
環境問題にも貢献できよう。牛のゲップから出るメタンガスは地球温暖化の一因とされている。
大豆が主原料の代替肉なら、環境への負荷軽減が可能だ。カロリーやコレステロールが低く、世界で強まる健康志向にも合う。
大事なのは、消費者の安全性への不安を
日本では、「食の安心」に対する要求度が高い。品質や表示の基準を明確化し、事業者の認証制度などを整えていくべきだ。
生産者は、味や食感など質を高める努力を続けてもらいたい。割高なコストの抑制も不可欠だ。
産業育成も大切になる。代替肉には食肉大手が参入し、培養肉では東京大学と日清食品ホールディングスがステーキ肉の実用化に向け、研究を進めている。魚の陸上養殖や、遺伝子を改変するゲノム編集食品もテーマとなる。
ただ、関連の年間投資額は米国の９５００億円、中国の３５００億円と比べ、日本は約１００億円と少ない。民間の投資を促す政府の支援が重要となろう。
日本はカップ麺を生み出し、和食も世界に広めた。他国の特色を取り入れた多彩な食文化は、訪日外国人客らにも人気だった。フードテックでも、新たな食の世界を切り開く工夫を重ねてほしい。
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September 06, 2020 at 01:00PM
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フードテック 代替品は本物の肉に近づくか - 読売新聞
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